法人企業様
Corporation
キーワードは、「一人ひとり」へのアプローチと「組織」の目的の統合
これからの時代、組織として生き残り発展していくためには、大多数への研修等に加えて、丁寧な「一人ひとり」へのアプローチがあってこそ、組織が生き生き動いて成果へ繋がっていきます。
主なメニュー
<国家資格キャリアコンサルタントによる人材育成サポートをオーダーメイドで>
社員お一人おひとりが自社で活躍し、組織が発展していくための各種サポートを実施しております。
●人事・人材育成専門家として、主に中小企業さまに活用いただいております。毎月ご訪問し、人材育成に関するご相談をお受けする「顧問サービス」
●節目を迎える社員へのキャリアの棚卸しジョブカード面談
(新入社員、中堅社員、シニア社員等々、これまでを振返り自分自身の棚卸しを行いつつ、今後この場所でどのように活躍していくかを一緒に考える面談)
※ジョブカードとは厚労省で作成しているキャリアについてのカルテ作成のようなものです。
●離職を防止するカウンセリング
(キャリアコンサルタントによる対象社員との1対1の面談+経営陣・ご担当者さまへのフィードバックとご提案)
●メンタル不調予防カウンセリング
(キャリアコンサルタントによる対象社員との1対1の面談+経営陣・ご担当者さまへのフィードバックとご提案)
●人材育成に関する各種研修
(リーダー・管理職・マネージャー研修、コミュニケーション力向上研修、新入社員研修、キャリアデザイン研修、3年目社員研修、ハラスメントを起こさない関係性構築の研修・・・etc.)
●特に経営者、マネージャーの方からリクエスト多数。しなやかなメンタルを育てるメンタルトレーニング
(キャリアコンサルタントとの面談、トレーニングメニューとスケジュール等のプラン設定、トレーニング中の伴走・サポート等)
●企業内に必要なセルフキャリアドッグ等の「制度の導入支援」
(厚労省サイト)
経営者・管理職・人事の方であれば無料でご相談をお聞きしておりますので、まずはお気軽にお問合せください。
※サービスにも詳しく記載しておりますのでご覧ください。
Q:よくあるお悩み一覧
法人企業様
- 定着率をアップさせたい
- 従業員のお仕事の定着は企業様にとって重要なこととなります。
仕事があってもそれをこなす『人』が足りなければ、会社として機能しなくなります。
株式会社キャリアアシストでは、研修、教育、顧問サービス・制度の導入支援をはじめ各種研修・各種プロジェクトのメニューをご用意しております。
まずは無料相談からお気軽にお問い合わせください。
- 子育て等の両立支援を充実させたい
- ワークライフバランスに関する相談は多くいただきます。
仕事と家庭の両立やその他親の介護など、ライフステージの変化にともなう働き方の見直しについての相談も承ります。育児、専業主婦からのお仕事復帰、介護、人生経験豊富な弊社キャリアコンサルタントが、これまでの経験をもとにご相談にのります。
- メンタル不調の予防をしたい
- 働く方にとってメンタル(精神的)は非常に重要な部分を占めます。
だれにも相談が出来ず自分ひとりで抱え込んでいることがほとんどです。
なかなか相談がしづらい仕事のことも、第三者であるキャリアコンサルタントがお話を聞くことで、精神面からのサポートも行います。
- 社員のモチベーションを上げたい
- 従業員様お一人おひとりへ、人間関係など仕事でのお悩みについて話を聞くことで、一人ひとりが目指す理想像へ近づけるようサポートさせていただきます。信頼と実績を積み重ねた会社だからこそできる「聴くスキル」で、お悩みを解決いたします。
<その他のメニュー例>
・チームビルディング研修(性格検査MBTI®利用)
・職場コミュニケーション活性化プロジェクト(SPトランプ利用)
・SDGsを社員へ浸透する研修
・両立支援の面談、施策づくり(子育て、介護、治療等)
<タイプ・ケースごとの料金目安>
【目安】
企業相談(経営者、人事担当者等):初回面談無料
人材育成セミナー :5万円~
企業内キャリアコンサルティング(面談):1万円~
企業内セルフキャリアドッグ(制度導入):30万円~
※オンラインでの面談も可能です。ZOOMを利用して実施します
※移動がある場合、交通費を別途ご負担ください。
<サポートの流れ>
①お問合せ
②ご相談(組織や社員のことでお困りの経営者、管理職、人事の方は無料)
③御見積
④契約
<サービスを受けるメリット>
・社員一人ひとりが現在の会社で働いている意味を再度確認できる(定着効果)
・自社に「本当に必要な」研修を実施できる
・上長面談等とは違い、社員の本音を第三者であるキャリアコンサルタントが引き出すことで本当の課題が見つかり、対策ができる
・メンタル不調の予防になる
・会社任せだった社員自身の成長を自分で行う意識付けができる
・働き方改革の具体的な推進ができる・・・etc.